北海道の恵まれた自然は、主に観光産業に大きく貢献し道内各地域に観光客として経済効果を上げています(道内:400万人、道外(海外を含む):600万人)。 その観光の魅力は、景観であったり、温泉による癒しであったり、北海道の味覚など人々を引きつけるものが、既に存在しているものを利用しているだけが現状でしょう。 温泉・森林・海洋療法の活用は、各療法士を育成し現在ある関係施設 又は、新規の施設を利用し健康増進、如いては病気の予防医学へと発展させていくことを目的としています。 上記、各療法士の育成による道内各地域にある温泉施設などを単なるレジャー施設から健康管理を伴う施設へと発展させることが望ましいと思われます。又、それに関連した新規事業の発生やそれに関わる雇用の増進などは、経済効果へと進展していきます。 利用者は、今までのレジャー目的に健康への関心をプラスした施設として、新しい利用が考えられます。健康への関心とともに予防医学の普及が、近年問題になっている健康保険の支出の抑制につながることを期待するものです。健康管理と医療費の軽減化を広く利用者に広めていく一つの手段と考えます。 観光施設を持つ企業・自治体においての効果としては、今までの利用者がレジャー目的に健康管理目的が加わり、利用頻度が向上しリピーターとしてその施設に貢献すると考えます。 例えば、ある利用者が、その施設を利用し健康状態をチェックできる機能が備わった場合、その施設の定期的利用が考えられます。又、道外からの観光客、日本人においては、北海道を訪れるにあたり観光もし、健康管理も行える施設が存在することは、大きなインパクトを与え、より北海道の観光への注目を呼びます。 海外からの観光客(台湾から10万人以上、香港、中国、オーストラリアなど)に対しても、同じ効果が期待できます。特に中国系、韓国系の人々は健康に対する関心が高く、いい効果を与えるものと考えられます。 オーストラリアからの観光客などは、自然に親しむ関心が高く、散歩・登山と言った森林浴は、一般的で温泉に対しても医療としての考え方を持っています。 日本人は、古くから温泉には慣れ親しんでいますが、温泉の入り方は、皆無でせっかくその周りにある森林や海を活用していないのではないのかと考えます。そこには、温泉療法士がいて、利用者に散歩を勧めたり、温泉の入り方を勧めたり、健康は外科的なもの意外に心理的効果などが加味されるなどアドバイスすることにより利用者の一層の関心を高めることができます。 又、特に重要と考えられる年金暮らしの老人であったり、体が病んでいる人たちが利用できる施設を提供することは、行政機関の協力が必要となります。 介護保険などで在宅介護の充実を図るのは勿論、よいことであり望ましい事です。ただ、そのような人たちに対しても温泉に入り森林を散歩し海を見て歩くといった楽しみが必要に思えます。各療法師がそれをサポートし綺麗な景色に触れ、いい湯に入りといった心に触れる療法が確立されるよう当NPO健康保養ネットワークは進展していくことを考えます。